'2019.06.20

日経新聞の調査によると、入社１～２年目の若手社員向けの就労意識のアンケート調査の結果、約半分近くが転職に前向きであるというのです。

その理由としては、就職活動や学校教育では常に「やりたいこと」を求められてきたのに、いざ入社すると、雑用のみであったり、社風や体制、仕事内容や働き方に入社前のイメージとは大きな隔たりがあったりと、自己実現等の思いとのギャップから、将来のキャリアへの不安が転職志向を高めているようです。

しかし、現在の人材不足による売り手市場を背景としたこの傾向は、企業にとって決して消極的な話ばかりではありません。資格の取得や、様々な職種や経験から視野を広げるといった自己実現への意識の高まりは、組織の活性化に多大なる好影響をもたらす可能性もあるからです。

しかし問題なのは、せっかく多額の費用を掛けて採用した有能な人材が、短期間で退職を繰り返してしまうことにより、社員のキャリア形成ができず、組織が疲弊してしまうことです。

有能な人材を適材適所に定期的に配置できなければ、知識や技術・技能は伝承されず、いずれ組織は弱体化し、やがて企業も立ち行かなくなる状況に追い込まれてしまいます。

重要なことは、キャリア形成を「自己実現」と「組織」に明確に分け、社員に対して、仕事がキャリア形成の一環であることをきちんと説明し示すことです。

一方で、働き方改革を背景とした、職場の雰囲気や労働時間、ワークライフバランスについては、今後、更に、社員にとって特に重視されていく傾向も明らかとなってきています。

今後は、働きやすい職場環境の構築を重視しつつ、キャリア形成を明確にした人材採用・育成に注力されることが重要と考えられます。→人材採用・職場環境改善

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